インプラントに関わる費用
インプラント治療は、失われた歯の機能を補う治療法として非常に優れた治療法の一つですが、現在、健康保険は適用されません。そのため「健康保険適用外 – 全額自費治療」となります。
埼玉県 狭山市 南入曽にある『ふなき歯科』では、下記のような料金設定とさせて頂いております。
インプラント ※税込
当院のインプラントは、全額で300,000円/本 です。
当院のインプラントは、「検査代」・「手術代」・「仮歯代」・「上部構造」、更には「10年間のメンテナンス保障」もついて、「1本あたり300,000円(全て込み)」の料金体系となっております。
この価格設定は「安いインプラント」ではないかもしれません。かといって他の医院と比べても、「高すぎるインプラント」ではありません。なぜなら、いくら「安いインプラント」を入れても、その後に掛かるメンテナンス費用(インプラントには維持していくためにも必ずメンテナンスが必要となります。)がかかってしまえ ば、10年間という長い目で見た場合、結局は高くついてしまう可能性があります。つまり、当院の料金設定は「安いインプラント」かどうかよりも「長期的に見て適正な価格のインプラント」と考えられる設定にさせていただいています。また、当院では、長期保障プランをご提供しておりますの で、是非とも、埼玉県や東京都など、他の医院との比較をしてみていただければと思います。「安いインプラント」や「高いインプラント」と比較し、「メインテナンスの料金」「可能な限り質の高い医療の提供」など総合的に考えて「適正な料金設定」を目指しました。
インプラント(1本) | ¥300,000 ※検査、手術、仮歯、上部構造、メンテナンスを含む |
ソケットリフト法 | ※症状によっても異なりますので、別途、お問い合わせください。 |
サイナスリフト法 | ※症状によっても異なりますので、別途、お問い合わせください。 |
骨造成 | ※症状によっても異なりますので、別途、お問い合わせください。 |
クレジットカード決済について
各種クレジットカード決済が利用可能です。
JCB、VISA、MASTERCARD、DINERS、AMEX、UC、DC、SAISON、NICOS、UFJ、APLUS
デンタルローンについて
一度にまとまったお金を用意することが難しい場合には、デンタルローン(歯科治療専門のローン)を利用するという方法もあります。ローン会社が患者さんに代わって治療費を支払い、患者さんはローン会社に月々定められた金額を返済していくシステムです。歯科医院によっては、特定のローン会社と提携し、敏速に手続きができるようにしているところもあります。
デンタルローン申し込み条件は?
例えばアプラスの場合、お申し込み時の年齢は、原則として「20歳以上65歳未満の方で安定した収入のある方」とされています。
利用可能額は?
例えばアプラスでのご利用限度額は、10万円~300万円(1万円単位)となります。
手数料はどのくらい?
アプラスのご利用利率は、目的ローンの場合、年率は7.2%~14.4%となります。遅延が発生した際の年率は、19.5%に引き上げられますのでご注意ください。
医療費控除について
医療費控除とは
医療費控除とは、高額の医療費負担に応じて税金を軽くしようという国の制度です。保険の患者さん負担分はもちろん歯科の保険外の負担も原則として医療費控除の対象になります。
クレジットと医療費控除の関係
医療費控除は、治療の進み方とは関係なく実際に費用を支払った年の課税所得から控除する仕組みです。ただし、10万円までは通常発生する費用と考えられ控除の対象になりません。クレジットを利用すると、クレジット会社が歯科医院にまとめて治療費を支払います。この時点で患者さんが治療費を負担したものとみなされます。分割払いにしたときは、支払った年ごとに医療費控除の確定申告をしなければいけません。また1年に10万円までは控除の対象になりません。このようにクレジットと医療費控除セットで利用すると実質的な負担をかなり軽くできます。ただし、分割払手数料(金利)がかかる場合、その金利部分は医療費とは見なされず控除の対象になりません。
クレジットと分割払いはどちらがお得なのか?
クレジットで支払った場合、課税所得が500万円の人であれば、還付申告すれば20万円あまり、所得税の3割は戻ってくる計算になります。そしてそれに応じて翌年の住民税額も軽くなります。分割払いの場合は、手間ひまかけて申告してもたいした節税にはなりません。しかも4回も医療費控除の申告に行かなければなりません。1年間に10万円までは医療費控除の対象にならないという規定があるために一括払いと同じ扱いになるクレジットは断然おトクになるのです。そしてもう一つ忘れてならないのは、所得の多い人ほど高い所得税率になる累進課税の仕組みです。一括して大きな負担をすればするほど節税効果も大きくなります。結果、歯科医院に治療費を現金で毎月分割払いするのとクレジットを利用して毎月返済するのでは、断然クレジットのほうが有利です。
医療費控除を受ける手続き
医療費控除を受ける手続きは、給与所得などによって異なります。
詳しくは下記、「国税庁」HPにてご確認下さい。